アジア諸国の生産性勘定 (APO Productivity Database)
慶應義塾大学産業研究所野村研究室では、2007年9月より国際機関アジア生産性機構（Asian Productivity Organization:APO）との共同研究として、2024年ではアジア25カ国を対象とした生産性統計データベース（APO-PDB）を構築しています。
その報告書を毎年出版しており、アジア各国政府、国際機関、研究者やマスコミによる参照も世界的に増加しています。最新版は2024年9月に出版されたAPO Productivity Databook 2024になります。
またアジア諸国の四半期GDP速報などを描いたマップとしてAsian Economy and Productivity Mapを1–2カ月に一度更新しています。
APO-PDBは以下からダウンロードできます。
APO Productivity Database 2024 Version 1 (xlsx) [Updated October 15 2024]
拡張生産性勘定 (Augmented Productivity Database: APDB)
国際機関アジア生産性機構との共同研究による上記データベース（APO-PDB）は、慶應義塾大学産業研究所で開発されている、詳細なクロス分類による労働属性別の投入量を描写する「アジア労働投入データベース（Asia QALI Database：Asia QALI）」、土地や鉱物資源の資産状況を描写する「アジア天然資源データベース （Asia Natural Resources Database：ANRD）」による集計推計値を反映することで、より包括的で望ましい生産性指標を構築しています。Asia QALIとANRDは国によってより詳細な分類を持ちますが、国間の共通分類を定義してAPO-PDBを拡張したデータベース（Augmented Productivity Database：APDB）も、アジア25カ国および米国を対象に構築しており、毎年更新されています。アジア生産性統計の年次報告書（APO Productivity Databookシリーズ）
